ES調査【目的1】従業員のモチベーション向上 を目的とした調査の詳細

【目的1】従業員のモチベーション向上 を目的としたES調査(従業員満足度調査)の課題・目的・詳細メニュー・事例は下記のとおりです。

目的1 従業員のモチベーション向上

ES_矢印

 

【目的1】詳細メニュー アイコン  ■ 調査設計: 「ハーズバーグの2要因理論に基づいた調査設計

 ■ 分析例1: ハーズバーグの2要因分析

 ■ 分析例2: ESポートフォリオ分析

         分析例3: 離職リスク分析

 

ES調査 事例紹介アイコン
 ■ 事例紹介: A社様(ビジネスサポートサービス)

         B社様(レジャー産業)


【目的1】従業員のモチベーション向上 を目的とした調査 詳細メニュー

調査設計: 「ハーズバーグの2要因理論(※)」に基づいた調査設計

経営・組織・職場全般などから幅広い項目で従業員の意識・満足度を調査し、総合満足度やモチベーションとの関係から課題を抽出していきます。
弊社ではハーズバーグの2要因理論をベースに、調査項目を設定しています。動機付け要因、衛生要因、総合評価のフレームワークと、動機付け要因の約20項目、衛生要因の約40項目のそれぞれのひな型が揃っています。

 

「ハーズバーグの2要因理論」に基づいた調査設計

※ハーズバーグの2要因理論とは、満足度は、「動機付け要因(成長したいという人間的欲求)」と「衛生要因(不満を予防する要因)」に分類されるとしたもの。動機付け要因は主として満足度の向上に影響するものであり、衛生要因は不満足に影響するとされている。

 

分析例1: ハーズバーグの2要因分析

動機付け要因については、ポジティブ回答の比率を、衛生要因については、ネガティブ回答の比率を中心に分析していきます。

 

ハーズバーグの2要因別分析

 

分析例2: ESポートフォリオ分析

意識項目ごとに、重要度と満足度を算出し、2次元のグラフにプロットします。
重要度が高く満足度が低い項目を重点改善項目として、効率的に従業員の満足度向上の課題が抽出できます。
組織別・従業員属性別に分析することで、きめ細かい従業員満足度向上策につなげることができます。

 

ESポートフォリオ分析

※満足度は、個別の意識項目のトップボックス=5 ボトムボックス=1とした時の平均スコア
(5段階評価の場合)

※重要度は、個別意識項目と総合意識項目の相関係数。

 

分析例3: 離職リスク分析

離職防止・定着率向上を課題と考える企業は数多くあります。
しかし、離職リスクのある従業員を層別するため、「あなたは今の会社で今後も働きたいと思いますか?」といった直接的な質問をしても、従業員はなかなか本音で答えてくれません。

弊社では、独自のノウハウで潜在意識の中にある 「仕事へのモチベーション」と「待遇・評価への満足」を指標化し、従業員をグループ化します。

その結果、「仕事へのモチベーション」「待遇・評価への満足」がともに低い「離職リスク保有層(このままでは黙って辞めていく可能性が高い人)」が、どのくらい存在して、どのような部門・属性に多いかなどを明らかにし、 「離職リスク保有層」の不満原因を解き明かして、定着率向上に結びつけます。

 

離職リスク分析

【目的1】事例紹介

事例紹介1: A社様(ビジネスサポートサービス)事例1 ビジネスサポートサービス

 

 

目的:従業員のモチベーション向上

課題認識:
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従業員がやりがいをもっていきいきと働けるようなあるべき姿を設定して、風土改革を促してきたが、成果の実感がない。 あるべき姿の風土づくりのために、何が課題でどのようなアクションが効果的か把握したい。

調査の内容:
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企業・組織における様々な項目のうち、どこに不満があり、何がやりがいの低下に結びついているか要因を分析した。 さらに、課題があると思われた項目は、満足度だけでなくその理由を聴取し、具体的な課題を抽出した。

活用方法:
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やりがいの低下の要因と、その課題が明らかになり、経営計画に、会社の将来ビジョン、期待する人材像を明記し、風土改革のための実施策を盛り込んだ。

 

事例紹介2: B社様(レジャー産業)事例2 レジャー産業

 

 

目的:従業員のモチベーション向上

課題認識:
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顧客満足を維持・向上していくにあたり、従業員のモチベーションは非常に重要な要素であると考えている。 そのために、在籍する従業員の仕事・職場・制度に対する満足度を把握し、施策の効果検証と新たな課題の発見をしたい。

調査の内容:
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従業員に対し、「処遇」「勤務環境」「勤務条件」「人事制度」「キャリア」「上司」「教育」などの満足度を聴取。 これらについて経験年数などを軸に、経年比較を含めた傾向の分析をした。 これにより、従来からの課題への対策の効果測定と、新たな課題の抽出を行った。

活用方法:
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従業員における不満の要因が明らかになり、人事施策のブラッシュアップなど、よりよい職場環境構築に活用した。

 

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